iP-TEC®とは
“培養容器の理想形”と
“細胞を凍らせずに目的地へ運ぶ
ライブ輸送”を、
プラスチック製容器で実現します
ミッション
再生医療の実現に向けて、細胞を凍結させずに目的地へ運ぶ「ライブ輸送」の需要が高まっています。従来の凍結して運ぶ方法では、目的地で直ぐに細胞を使えなかったり、コールドショックと呼ばれる細胞の損失があったり、細胞種によっては凍結に適さないと考えられるものがあるからです。iP-TEC®では、細胞を収納する一次容器から、一次容器を保定する二次容器、目的地まで定温で運ぶための輸送用三次容器や潜熱蓄熱材など、ライブ輸送に欠かせないデバイスをトータルで展開しています。
さらに、上流の“細胞培養”から研究者の方々をサポートできる、コンパクトで高性能な閉鎖系自動灌流培養システムの開発も進めています。未来の再生医療を考え、低コストで目的の細胞を製造できる容器システムをテーマに、社会貢献にも寄与してまいります。
テクノロジー
「ライブ輸送」の利点は、目的地で直ぐに使えることや、コールドショックなどの細胞の損失を考えなくてよいといったことですが、一方で温度保持や振動の問題、培養液コストや容器からの漏洩など課題もあります。これらの課題を柔軟なアイデアと長年培った容器設計力、そしてフットワークの軽さで解決することがiP-TEC®の強みです。iP-TEC®では6つのコンセプトを基に課題を解決。そして製品化を進めております。
必要以上の培養液を
必要としない容器構造
長距離、寒冷輸送も
可能な蓄熱材とBOX
組織化された細胞でも
輸送できる容器設計
開放系容器でも輸送を
可能にするデバイス開発
気泡を入れず振動から
細胞を守る容器構造
閉鎖培養と灌流培養を
組合わせた容器システム
特許
iP-TEC®事業を開始して10年近く経過しますが、これまでに容器構造に関する新技術を数多く生み出してきました。再生医療実現のために細胞の輸送や培養といった面において、既存技術では満たされず新技術が必要になることの裏返しだと考えております。iP-TEC®では引き続き、必要とされる技術課題に立ち向かい、課題を解決できる新技術を生み出していきます。
培養
フラスコ
培養面積を変えずに、満量時の培養液量を削減できる機能的な構造が特許登録されています。
培養容器輸送用セットおよび
細胞・生体組織輸送ユニット
開放系の培養容器(デッシュ、ウェルプレート、マルチ電極アレイディッシュ、チャンバースライド等)を液封、CO2 透過をしながらライブ輸送を可能にする特許技術です。
細胞収容容器
細胞を繊細に保持する軟質容器が液封シールの役目を兼ねる、シンプル構造の密閉容器です。蓋に設けた薄肉部によって通気の確保と共に、気泡を噛まずに液封をすることができます。
灌流システム
電源、ポンプいらずの超簡易閉鎖系培養ユニット。1ウェルの培地交換スピードを切換え可能(8時間、24時間など)。回収液のサンプリングも簡単です。(共同出願:株式会社ビジョンケア)
強み
iP-TEC®は、これまで数多くの研究者の方々の声をもとに開発を行ってまいりました。その過程で共同研究に発展したものも多く、現在も進行中の案件が複数ございます。更に最近では細胞製品容器の検討といった具体的なご相談も多くなってまいりました。共同研究や新たなご依頼に対する課題解決を更に進め、より良い製品の開発に繋げていくことが使命だと考えております。
2019年1月科学情報誌Journal of Tissue Engineering and Regenerative Medicineオンライン版に掲載
第20回日本再生利用学会総会において公益財団法人京都大学iPS細胞研究財団(略称:CiRA_F)様から共同研究に関わるポスター発表
会社概要
法人名 | 株式会社サンプラテック |
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創業 | 1960年(昭和35年)7月1日 |
代表者名 | 代表取締役 加藤 学司 |
本社所在地 | 〒530-0035 大阪市北区同心2-1-3 |
URL | https://www.sanplatec.co.jp |
事業内容 | プラスチック製理化学機器製造販売、輸出 |
従業員数 | 40名(2023年4月1日時点) |
拠点情報 | 大阪本社、東京、名古屋、米国シリコンバレー |
認証 | ISO9001:2015認証取得、高度管理医療機器販売・貸与業 |
取引先銀行 | ・三菱UFJ銀行 天満支店 ・りそな銀行 天六支店 |
主な取引先 | ・理化学機器販売店 ・医療機器販売店 |
関連会社 | 株式会社サンプラ |
ブランド | iP-TEC®、LC4P®、IREMONO、Platine |
iP-TEC®としての活動 | ・再生医療イノベーションフォーラムFIRM ・大阪大学細胞製造コトづくり共同研究ユニット ・日本再生医療学会 ・日本PDA製薬学会 |